タコス早食いで父が死亡→息子が運営を提訴…大食いによる事故は意外に多かった [愛の戦士★]
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【世論調査】韓国人の中国に対する認識が悪化、83％が「安全保障上の脅威」と回答＝韓国ネット「友好国は米国と日本」[4/9] [昆虫図鑑★]
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【動画】駐英ミャンマー大使が自国の武官によって自国の大使館から外へ閉め出される この大使は自国のクーデターを英国で批判 [どこさ★]
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【中国メディア】日本と違う・・・中国の歴代王朝の「寿命」が短かったわけ★２ [どこさ★]
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五輪ボイコット論に政府困惑 中国、東京不参加匂わせも [蚤の市★]
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1: アゲイン速 2021/04/08(木) 08:28:49.36 ID:Su7FwO3a9
米中の対立が激しくなるなか、米国で北京冬季五輪のボイコット論がくすぶっている。6日には国務省報道官が可能性に言及。中国は反発し、日本でも今夏に東京五輪の開催を控え、関係者から困惑の声が出ている。
国務省のプライス報道官が6日、五輪の共同ボイコットの可能性に言及した背景には、米国内で強まる中国国内の人権問題への懸念と対中感情の悪化がある。新疆ウイグル自治区のウイグル族の迫害をめぐっては、バイデン政権は「ジェノサイド（集団殺害）」と認定。民族や宗教に基づく集団を破壊する意図で行われる行為を指す「ジェノサイド」が行われている中国での五輪に参加することについて、米議会などから異論の声が出ていた。ニッキー・ヘイリー元国連大使は2月、ウイグル族への「ジェノサイド」を理由に「我々は北京五輪をボイコットしなければいけない」と主張。ジョン・カトコ共和党下院議員はバイデン氏に書簡を送り、北京冬季五輪への参加は「ジェノサイドを公に行っている国の五輪に参加することになる」と非難した。リベラル志向の強い民主党内でもボイコットの可能性は語られている。
また、米調査機関ピュー・リサーチ・センターの3月4日発表の世論調査によると、「中国との経済関係が傷ついても、米国は中国国内の人権の向上に努めるべきだ」と答えた米国人は、7割に上っている。
一方で、五輪に政治を過度に持ち込むべきではないとして慎重な意見もある。
特に、ソ連（当時）のアフガン侵攻に抗議して、カーター大統領（同）が1980年のモスクワ夏季五輪のボイコットを決めたことには、「選手に負担をかけ、効果は少なかった」と批判が根強い。
2002年のソルトレークシティー冬季五輪の組織委員会会長を務めたロムニー上院議員（共和党）は3月、米紙ニューヨーク・タイムズへの寄稿で、中国を批判しつつ、「選手が中国で競争することを禁じることは、安易ながらも間違った回答だ」と指摘した。「数百人の若い米国の選手に、我々の批判の負担を背負わせるのは不公平だ」とも主張し、モスクワ五輪のボイコットがソ連の行動を改善しなかったとして「効果もあまり期待できない」とした。
ロムニー氏はその上で、「経済的、外交的なボイコットをすべきだ」と提案した。選手の家族を除いて米国から北京へは応援に行かず、米政府も外交団ではなく、中国政府に批判的な活動家や人種的なマイノリティーを送るべきだとしている。
また、選手ではなく、スポンサー企業が行動すべきだという声もある。
ワシントン・ポストは4月1日付の社説で「権威主義的な国家の礼賛に協力し、豊かになることを企業は拒否すべきだ」と主張した。コカ・コーラなど主要スポンサーこそが中国にメッセージを送ることができるとして、「なぜ、ジェノサイドを行っている国家で、五輪のスポンサーをしているのかと問いかけるべきだ」と訴えている。（ワシントン=園田耕司、ニューヨーク=中井大助）
「北京を否定するなら」 クギを刺す中国
五輪ボイコットの動きに中国は強く反発している。
中国外務省の趙立堅副報道局長は、7日の定例会見で米国の「ジェノサイド」認定について、「米国がうそに基づき中国に泥を塗っても必ず失敗する」と強調。さらに「スポーツを政治化することは五輪憲章に反するものであり、各国の選手や五輪大会を傷つけるものだ。米国の五輪委員会を含む国際社会が受け入れないだろう」と批判した。
共産党指導部は、北京冬季五輪…(以下有料版で，残り2968文字)
朝日新聞 2021年4月8日 5時00分
https://www.asahi.com/articles/ASP476SFSP47UHBI021.html?iref=comtop_7_01
国務省のプライス報道官が6日、五輪の共同ボイコットの可能性に言及した背景には、米国内で強まる中国国内の人権問題への懸念と対中感情の悪化がある。新疆ウイグル自治区のウイグル族の迫害をめぐっては、バイデン政権は「ジェノサイド（集団殺害）」と認定。民族や宗教に基づく集団を破壊する意図で行われる行為を指す「ジェノサイド」が行われている中国での五輪に参加することについて、米議会などから異論の声が出ていた。ニッキー・ヘイリー元国連大使は2月、ウイグル族への「ジェノサイド」を理由に「我々は北京五輪をボイコットしなければいけない」と主張。ジョン・カトコ共和党下院議員はバイデン氏に書簡を送り、北京冬季五輪への参加は「ジェノサイドを公に行っている国の五輪に参加することになる」と非難した。リベラル志向の強い民主党内でもボイコットの可能性は語られている。
また、米調査機関ピュー・リサーチ・センターの3月4日発表の世論調査によると、「中国との経済関係が傷ついても、米国は中国国内の人権の向上に努めるべきだ」と答えた米国人は、7割に上っている。
一方で、五輪に政治を過度に持ち込むべきではないとして慎重な意見もある。
特に、ソ連（当時）のアフガン侵攻に抗議して、カーター大統領（同）が1980年のモスクワ夏季五輪のボイコットを決めたことには、「選手に負担をかけ、効果は少なかった」と批判が根強い。
2002年のソルトレークシティー冬季五輪の組織委員会会長を務めたロムニー上院議員（共和党）は3月、米紙ニューヨーク・タイムズへの寄稿で、中国を批判しつつ、「選手が中国で競争することを禁じることは、安易ながらも間違った回答だ」と指摘した。「数百人の若い米国の選手に、我々の批判の負担を背負わせるのは不公平だ」とも主張し、モスクワ五輪のボイコットがソ連の行動を改善しなかったとして「効果もあまり期待できない」とした。
ロムニー氏はその上で、「経済的、外交的なボイコットをすべきだ」と提案した。選手の家族を除いて米国から北京へは応援に行かず、米政府も外交団ではなく、中国政府に批判的な活動家や人種的なマイノリティーを送るべきだとしている。
また、選手ではなく、スポンサー企業が行動すべきだという声もある。
ワシントン・ポストは4月1日付の社説で「権威主義的な国家の礼賛に協力し、豊かになることを企業は拒否すべきだ」と主張した。コカ・コーラなど主要スポンサーこそが中国にメッセージを送ることができるとして、「なぜ、ジェノサイドを行っている国家で、五輪のスポンサーをしているのかと問いかけるべきだ」と訴えている。（ワシントン=園田耕司、ニューヨーク=中井大助）
「北京を否定するなら」 クギを刺す中国
五輪ボイコットの動きに中国は強く反発している。
中国外務省の趙立堅副報道局長は、7日の定例会見で米国の「ジェノサイド」認定について、「米国がうそに基づき中国に泥を塗っても必ず失敗する」と強調。さらに「スポーツを政治化することは五輪憲章に反するものであり、各国の選手や五輪大会を傷つけるものだ。米国の五輪委員会を含む国際社会が受け入れないだろう」と批判した。
共産党指導部は、北京冬季五輪…(以下有料版で，残り2968文字)
朝日新聞 2021年4月8日 5時00分
https://www.asahi.com/articles/ASP476SFSP47UHBI021.html?iref=comtop_7_01
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【ソウル・釜山市長選】韓国大統領府、予想越える大敗に衝撃…１７４議席でもレームダック不可避 [4/8] [昆虫図鑑★]
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1: アゲイン速 2021/04/08(木) 07:33:50.59 ID:CAP_USER
韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領は７日、ソウル・釜山（プサン）市長選挙で与党「共に民主党」の朴映宣（パク・ヨンソン）・金栄春（キム・ヨンチュン）候補が敗北した結果に対して特別なメッセージを出さなかった。参謀も口を閉じた。青瓦台（チョンワデ、大統領府）国民疎通首席室は「今日の立場発表はない」と述べた。
文大統領は８日に立場を明らかにするものとみられる。具体的な方式は未定だ。文大統領は与党が圧勝した昨年４・１５総選挙の翌日、「大きな声にさえぎられた真の民心を見せた」という公開のコメントを出した。
青瓦台内部的では選挙敗北自体より予想よりも大きな得票率の差に衝撃を受けた様子だ。与党の核心関係者はこの日、中央日報の電話取材に対して「ソウルでこのような票差で負けたのは、２００７年大統領選挙以上の完敗」とし「事実上、文大統領は与党の圧倒的議席（１７４議席）と関係なく野党が反対することを強行しにくい環境に直面することになった」と話した。
事実、青瓦台は選挙終盤に入り敗北を予想したという。「今回負けることが来年の大統領選挙に役立つ」という話が出たりもした。政務首席室を中心に選挙敗北に備えた対応戦略も議論した。青瓦台関係者は「選挙に敗れるという前提下で、不動産など主要政策課題を推進する方案を模索してきた」とし「だが、予想を越える大きな敗北のせいで、今後は何をしても容易ではないという気がする」と話した。また別の関係者は「静かに任期を終えること以外に今は他に何があるか。政権再創出にも赤信号がついたことを認めざるを得ない」と話した。
青瓦台はレームダックをやむをえず受け入れる雰囲気だ。民主党でも文大統領と距離を置こうとする雰囲気が顕著になりつつあるからだ。与党の核心人物は「文大統領が与党の過ちで行われる補欠選挙に候補を出すように黙認したことから責任があるのではないか」とし「チョ・グク事態、秋美愛（チュ・ミエ）事態、青瓦台参謀の投機問題などの根底には文大統領の意地があった」とした。
ただし、文大統領が現在の政策基調を大々的に修正する可能性は低いという観測が優勢だ。青瓦台の事情に明るい与党要人は「不動産供給や防疫対策など計画した政策成果を早く出すこと以外に妙策はあるだろうか」と話した。また他の関係者も「文大統領の性格上、国政哲学を変えることはほぼないが、このような姿が与党圏でも『マイウェイ』に映るのではないか懸念される」と話した。
改閣スピードも速まるものとみられる。丁世均（チョン・セギュン）首相は来週イラン歴訪（１１～１３日）直後に辞意を表する予定だ。後任の首相には金富謙（キム・ブギョム）前行政安全部長官や朴智元（パク・ジウォン）国家情報院長の起用に対する可能性が囁かれている。韓国版ニューディールなど経済回復に力を集中させるという趣旨で、洪楠基（ホン・ナムギ）経済副首相のような経済官僚出身者を起用する可能性も挙げられている。５～６部署のトップを入れ替える最後の改閣も断行される可能性がある。すでに辞意を表明した卞彰欽（ピョン・チャンフム）国土交通部長官の交代が有力だ。成允模（ソン・ユンモ）産業通商資源部長官、文成赫（ムン・ソンヒョク）海洋水産部長官、金ヒョン秀（キム・ヒョンス）農林畜産食品部長官などが対象になる可能性がある。
一部では文大統領が南北対話で任期終盤の局面転換を試みるのではないかという観測もある。しかし、北朝鮮は文大統領が対話再開の分岐点として期待を寄せてきた東京オリンピック（五輪）に参加しないことを決めた。バイデン米国大統領もトランプ前大統領とは違い、北朝鮮との対話に冷静なスタンスだ。
https://japanese.joins.com/JArticle/277415
文大統領は８日に立場を明らかにするものとみられる。具体的な方式は未定だ。文大統領は与党が圧勝した昨年４・１５総選挙の翌日、「大きな声にさえぎられた真の民心を見せた」という公開のコメントを出した。
青瓦台内部的では選挙敗北自体より予想よりも大きな得票率の差に衝撃を受けた様子だ。与党の核心関係者はこの日、中央日報の電話取材に対して「ソウルでこのような票差で負けたのは、２００７年大統領選挙以上の完敗」とし「事実上、文大統領は与党の圧倒的議席（１７４議席）と関係なく野党が反対することを強行しにくい環境に直面することになった」と話した。
事実、青瓦台は選挙終盤に入り敗北を予想したという。「今回負けることが来年の大統領選挙に役立つ」という話が出たりもした。政務首席室を中心に選挙敗北に備えた対応戦略も議論した。青瓦台関係者は「選挙に敗れるという前提下で、不動産など主要政策課題を推進する方案を模索してきた」とし「だが、予想を越える大きな敗北のせいで、今後は何をしても容易ではないという気がする」と話した。また別の関係者は「静かに任期を終えること以外に今は他に何があるか。政権再創出にも赤信号がついたことを認めざるを得ない」と話した。
青瓦台はレームダックをやむをえず受け入れる雰囲気だ。民主党でも文大統領と距離を置こうとする雰囲気が顕著になりつつあるからだ。与党の核心人物は「文大統領が与党の過ちで行われる補欠選挙に候補を出すように黙認したことから責任があるのではないか」とし「チョ・グク事態、秋美愛（チュ・ミエ）事態、青瓦台参謀の投機問題などの根底には文大統領の意地があった」とした。
ただし、文大統領が現在の政策基調を大々的に修正する可能性は低いという観測が優勢だ。青瓦台の事情に明るい与党要人は「不動産供給や防疫対策など計画した政策成果を早く出すこと以外に妙策はあるだろうか」と話した。また他の関係者も「文大統領の性格上、国政哲学を変えることはほぼないが、このような姿が与党圏でも『マイウェイ』に映るのではないか懸念される」と話した。
改閣スピードも速まるものとみられる。丁世均（チョン・セギュン）首相は来週イラン歴訪（１１～１３日）直後に辞意を表する予定だ。後任の首相には金富謙（キム・ブギョム）前行政安全部長官や朴智元（パク・ジウォン）国家情報院長の起用に対する可能性が囁かれている。韓国版ニューディールなど経済回復に力を集中させるという趣旨で、洪楠基（ホン・ナムギ）経済副首相のような経済官僚出身者を起用する可能性も挙げられている。５～６部署のトップを入れ替える最後の改閣も断行される可能性がある。すでに辞意を表明した卞彰欽（ピョン・チャンフム）国土交通部長官の交代が有力だ。成允模（ソン・ユンモ）産業通商資源部長官、文成赫（ムン・ソンヒョク）海洋水産部長官、金ヒョン秀（キム・ヒョンス）農林畜産食品部長官などが対象になる可能性がある。
一部では文大統領が南北対話で任期終盤の局面転換を試みるのではないかという観測もある。しかし、北朝鮮は文大統領が対話再開の分岐点として期待を寄せてきた東京オリンピック（五輪）に参加しないことを決めた。バイデン米国大統領もトランプ前大統領とは違い、北朝鮮との対話に冷静なスタンスだ。
https://japanese.joins.com/JArticle/277415
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中国人は「中国高速鉄道」を「中国の新４大発明」に含め、新幹線をライバル視 中国メディア「どちらが発明にふさわしいか [Felis silvestris catus★]
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1: アゲイン速 2021/04/08(木) 07:01:44.11 ID:TsPxVPm69
http://news.searchina.net/id/1698196?page=1
新幹線が１９６４年に開通してからすでに６０年近くが経過した。新幹線は世界で最初に開業した高速鉄道であり、まさに「元祖」とも言える存在だが、中国人は「中国高速鉄道」を「中国の新４大発明」の１つに含め、何かと新幹線をライバル視している。中国メディアの捜狐は３日、新幹線と中国高速鉄道を比較する動画を配信し、「どちらが発明にふさわしいか」を考察している。
動画ではまず、中国が自国の高速鉄道を新４大発明の１つと自称していることに「日本人は納得していない」と主張。しかし各方面を比較すれば、おのずと結果は明らかだとして「スピード」、「乗り心地の良さ」、「コスト」、「安全性」の４つから検証している。
まず「スピード」では中国高速鉄道の方が上だと主張。営業速度で時速３５０キロを出せるからで、日本の新幹線は時速２５０から３５０キロの間だと比較しているが、新幹線に関しては安全性から速度を抑えていると言われており、単純に比較しても意味はないだろう。
「乗り心地の良さ」では、車内で立てたコインが走行中でも倒れない中国高速鉄道の方が安定感に優れていると主張。運賃が「安い」のも中国高速鉄道の方だとしているが、中国高速鉄道の運賃も、物価を考えれば中国人にとって決して安いわけではない。しかも、それでもほとんどの路線が赤字経営になっている。
最後の「安全性」については、新幹線が何度も事故を起こしているのに対し「中国高速鉄道は一度も事故を起こしていない」と断言。中国では世界を震撼させた死者４０人の温州市衝突脱線事故のことは、なかったことになっているのだろうか。さらに新幹線が営業以来、乗客が死亡する列車事故はいまだに起こしていないことには無視を決め込んでいる。
動画は最後に、中国高速鉄道はあらゆる点で新幹線を上回っており、新幹線が唯一誇れるのは「世界初」だけだと締めくくっている。動画ではただ中国高速鉄道を自賛したいだけのようだが、情報は正確に伝えるべきではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
新幹線が１９６４年に開通してからすでに６０年近くが経過した。新幹線は世界で最初に開業した高速鉄道であり、まさに「元祖」とも言える存在だが、中国人は「中国高速鉄道」を「中国の新４大発明」の１つに含め、何かと新幹線をライバル視している。中国メディアの捜狐は３日、新幹線と中国高速鉄道を比較する動画を配信し、「どちらが発明にふさわしいか」を考察している。
動画ではまず、中国が自国の高速鉄道を新４大発明の１つと自称していることに「日本人は納得していない」と主張。しかし各方面を比較すれば、おのずと結果は明らかだとして「スピード」、「乗り心地の良さ」、「コスト」、「安全性」の４つから検証している。
まず「スピード」では中国高速鉄道の方が上だと主張。営業速度で時速３５０キロを出せるからで、日本の新幹線は時速２５０から３５０キロの間だと比較しているが、新幹線に関しては安全性から速度を抑えていると言われており、単純に比較しても意味はないだろう。
「乗り心地の良さ」では、車内で立てたコインが走行中でも倒れない中国高速鉄道の方が安定感に優れていると主張。運賃が「安い」のも中国高速鉄道の方だとしているが、中国高速鉄道の運賃も、物価を考えれば中国人にとって決して安いわけではない。しかも、それでもほとんどの路線が赤字経営になっている。
最後の「安全性」については、新幹線が何度も事故を起こしているのに対し「中国高速鉄道は一度も事故を起こしていない」と断言。中国では世界を震撼させた死者４０人の温州市衝突脱線事故のことは、なかったことになっているのだろうか。さらに新幹線が営業以来、乗客が死亡する列車事故はいまだに起こしていないことには無視を決め込んでいる。
動画は最後に、中国高速鉄道はあらゆる点で新幹線を上回っており、新幹線が唯一誇れるのは「世界初」だけだと締めくくっている。動画ではただ中国高速鉄道を自賛したいだけのようだが、情報は正確に伝えるべきではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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